心肺蘇生法委員会

日本救急医療財団では、厚生労働省からの委託を受けて、心肺蘇生法委員会のもとに「AED普及・啓発検討委員会」を設置し、AED（自動体外式除細動器）の普及・啓発を推進しています。
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心肺蘇生法委員会とは

日本救急医療財団では心肺蘇生法委員会のもと、日本医師会をはじめ多くの関連機関、学会および行政の組織代表によって構成され、日本における心肺蘇生に関わるガイドラインを策定しています。消防機関や日本赤十字社も本委員会に参画し、このガイドラインに沿った講習を行っています。

心肺蘇生に関わるガイドラインは「救急蘇生法の指針」と呼ばれ、心肺蘇生（胸骨圧迫と人工呼吸）に加えて、ＡＥＤ（自動体外式除細動器）の使用法や気道異物による窒息への対応などが含まれています。

これらには救急車が到着する前に市民が行なわなければ、死に至る可能性が非常に高い事態への最低限の緊急対応が含まれています。

「救急蘇生法の指針」は1993年に日本医師会救急蘇生法教育検討委員会が初版を上梓し、その後、日本医師会の了解のもと、本委員会が改訂を行い、2001年に改訂2版、2006年に改訂3版、2011年に改訂4版、2016年に現在の改訂5版となっています。

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